未来のデータサイエンティスト育成を推進


TOKYO - 11 11 2014:

2014年11月11日

特定非営利活動法人 企業教育研究会
日本アイ・ビー・エム株式会社

未来のデータサイエンティスト育成を推進
企業教育研究会と日本IBMが社会と教育をつなぐ
中学生対象授業プログラムを共同開発

日本IBM(社長:マーティン・イェッター)は、社会の変化を前提とした学校教育における教育内容の拡充と未来のデータサイエンティストの育成を推進するため、特定非営利活動法人 企業教育研究会(代表:藤川大祐、以下企業教育研究会)と共同でデータ分析に関する中学生向け授業プログラムを発表します。

コンピュータ技術の発展やインターネットの普及が社会を大きく変え、学校教育における教育内容もこれらの社会の変化を前提とした検討が必要になりつつあります。大きな変化の一つが統計的手法を採用する「ビッグデータの活用」です。中学校では、数学の授業にて「資料の活用」の強化が推進され始めていますが、実社会で必要とされる知識や技能との距離は、大きな開きがある状況です。今後、ビッグデータの活用に関して、義務教育段階で概観できる授業の開発が求められています。

このような教育関係者が推進する新たなプログラムの開発を支援するため、企業教育研究会と日本IBMが連携協力して、中学生を対象としたビッグデータ活用のための授業プログラムを開発しました。今回発表する授業プログラムは、中学生が数学や統計的な手法を身近に感じながら活用できるよう、未来の学校における選挙予測を題材としたプログラムを考案しています。

授業プログラムの開発にあたる基本方針は、次のとおりになります。

1. データの規模を数万件程度とする。

ビッグデータの活用につながる一方で、中学生が限定された時間でデータの全体を把握可能な規模として、データの規模を数万件程度とした。

2. 「未来の学校の選挙予測」を扱う。

類似の実例があるもののうち、数万件程度のデータを扱う設定でも成立しうるものとして、「未来の学校の選挙予測」を題材とすることとした。

3. デジタル教材を扱い、ゲストスピーカーを招く。

架空の設定においてテンポよく授業を進めるために、静止画や動画を多く用いるデジタル教材を作成した。また、ゲストスピーカーとしてデータ分析の仕事をしている人を教室に招き、デジタル教材のストーリーの中に登場場面を設けた。


デジタル教材の概要

報道番組やある種のテレビドラマに近いデザインとし、生徒を「西暦2200年の巨大な学園の新聞部の生徒」の立場に立たせて、新聞部部長から与えられる選挙予測報道に関するミッションに向かわせるシナリオを作成。


2014年7月には、千葉大学教育学部附属中学校3年生の選択数学授業にて、今回開発した授業プログラムを活用して、1コマ45分の授業を試行しました。また、本授業のプログラムを活用して、2015年3月までに練馬区立上石神井中学校、港区立御成門中学校、四街道市立四街道中学校(五十音順)にて展開し、未来のデータサイエンティスト育成を推進します。

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